仮想通貨は今後一般普及するか？

仮想通貨の代名詞とも言えるビットコインが生まれたのは2009年1月。それから10年以上が経ち、その価値は当時と比べると天文学的に上昇し、頻繁にニュースでも取り上げられる存在となりました。しかしその保有率を見ると、当然の持ち物とは言い難く、またそれは国によっても大きく異なります。

各国の仮想通貨の普及率

ドイツのオンライン統計企業の2018年調査によると、欧米を中心とした15カ国での仮想通貨の保有率が最も高いのは、トルコの18％となっています。次いで、ルーマニア12％、ポーランド11％、スペイン10％、チェコ9％、アメリカ8％です。

では日本はと言うと、他の調査による同年の数値で11%と、まずまずのようです。ちなみに仮想通貨の一つであるビットコインに対する認知度は、2019年の調査で91.7％となっており、世間一般に広く認知されています。

仮想通貨の普及を後押しする要因

仮想通貨の保有率は、教育水準の高い人のほうが高くなる傾向があるようです。また、日本にはあまり該当しない要因かもしれませんが、政情不安や経済危機のリスクがある国において、自国通貨が利用できなくなった場合に備えて、仮想通貨を備蓄する人も多いようです。実際、ギリシャの財政危機問題の際には多額の資金が仮想通貨に流入しました。また、銀行での仕向送金などより送金手数料が安くなることが多い仮想通貨は、国際送金の代替手段としても活用されています。

日本で仮想通貨は一般普及するのか

仮想通貨には前述の手数料の低さや流通貨幣とは違った良さがあります。日本で今後仮想通貨の利用は増えていくのでしょうか？そのためには、まず支払いや決済手段として仮想通貨を利用できる場所が増やすことが必要です。現在日本で仮想通貨が使える実店舗はまだまだ少ないのが現状です。

オンラインでは融通の効く仮想通貨

一方、オンラインでは実店舗より広く仮想通貨が受け入れられています。例えば、お馴染みの家電量販店や総合ECサイト、ビットコインカジノ（仮想通貨を使うことができるオンラインカジノ ）など、日用品の購入から家でいながらできるエンタメリゾートなど、様々なシーンで仮想通貨を既に使うことができます。

オンラインカジノなどオンラインで決済をするサイトとビットコインの相性はかなり高いものです。なぜならば、同じネット上のデータ同士のやり取りが可能なため、カジノ専用のコインにしたり、儲けを換金する場合にも一般貨幣より簡単なやり取りで済ますことができます。

まとめ

仮想通貨は今も投資対象として見られがちです。しかし、広く認知されることとなった今、オンラインだけでなく実店舗で受け入れられることによって、実生活を便利にする存在として仮想通貨はより身近になっていくでしょう。